自然の赴くままに・そのときの 気分次第で・なんとなく

興味を持ったことを、なんとなく気の向くまま書いています。

VMware のサイトの変化

VMware サイトがちょっと変わった

日々動きがある VMware by Broadcom ですが、vmware.com のサイトの多言語対応が無くなりました。

www.vmware.com

2024年2月23日の時点では以下のように、トップの右に国を選ぶ場所がありました。

2024年2月23日現在

そして、そこをクリックすると worldwide.html のページに遷移し、国が選べるようになっていました。

worldwide.html

しかし、週明けの2月25日にその部分が無くなっています。復活するかなと思ってみていたのですが、現在も復活せず表示はありません。

2024年2月25日以降

この変化地味に不便で、サイトのページ全てにおいて英語以外のページが消えており、各製品についても情報が掲載されているページは英語しかありません。そして以前のように言語をコントロールするパス /jp/ を URL に直接書き込んで表示させようとしても、英語のページに戻されてしまいます。

今後はどうなるのか

この Web サイトの変化ですが、ライセンス販売の形が変わり製品の構成も変わったりしているので、落ち着くまではこの英語だけの状態のままなのではないかと思います。それらが落ち着けば Broadcom のWebサイトのように元の多言語対応に戻るのではと思います。

サポートやダウンロードはどうなるの?

ライセンス管理、ダウンロード、ナレッジ参照そしてサポートはカスタマーコネクト経由で行っていますが、こちらは多言語対応のまま残されています。

VMware CUSTOMER CONNECT

なので、今の所は不便を感じることは無いかなと思います。kb もそのままです。

kb.vmware.com

結果としては

昨年12月に買収完了し、徐々に Broadcom に変りつつある VMware ですが、Web サイトの変化もその一環だと思います。なので当面の間は不便になったりすることがあるかも知れませんが、様子を見ながら利用していくことになりそうですね。

 

 

まだまだバージョンアップ!VMware vCenter converter の最新版 6.6.0 登場

2018年リリースされたバージョン6.2.0.1以降長い間更新がされず、2022年2月には公開終了になった vCenter converter、2022年10月11日に突然 vCenter converter の新しいヴァージョンが公開されたのですが、Broadcom に買収された後もまだまだバージョンアップされていました。

新しい VMware vCenter Converter 6.6.0

2024年2月22日に公開されたのは、前回の 6.4.0 から 1つ番号を飛ばした 6.6.0 になりました。Build は 23265344 です。VMware Customer Connect にログインすることで、ダウンロードが可能になっています。

vCenter Converter 6.6.0

また今までと同様に、古いバージョンの vCenter Converter のダウンロードは出来なくなっています。この辺り、複数のバージョンをサポートし続けるのは大変なので致し方が無いところです。

vCenter Converter での新しい機能は

vCenter Converter は新しいバージョンが登場しても、機能はほとんど変化することがありません。今回は以下の2つの機能が加えられています。

  • Red Hat KVM および Nutanix AHV で実行されるパワーオン状態の仮想マシンのサポート
  • vCenter Converter ヘルパー ISO を Photon OS オペレーティング システムに移行

一つ目のパワーオン状態の KVM サポートは便利な機能だと思います。それに伴って同じような Nutanix の AHV もサポートしたのが目立つ機能追加だと感じます。これを使うことで、Nutanix の環境から VMware ベースのクラウドに移行させることも簡単になりそうな感じがします。感じというのは私自身がテストする環境を持っていないので想像するしかないということですね。VMware vSphere から Nutanix へは古くから Nutanix 側でツールを用意していましたので、これで双方向パワーオンでの仮想マシン移行が出来るようになったということになりました。

二つ目の vCenter Converter ヘルパー ISO を Photon OS に変えた点、これは vCenter Server Appliance 他 Linux ベースで動く VMware の製品が Photon OS に移行したのと同様なので、いずれはなると思われていた部分です。なので、こちらも特に驚く機能追加・変更ではありません。

その他としては、今の Linux が新規サポートされています。 

その他として、ユーザーインターフェースに表示されるアイコンが新しくなっています。vCenter Converter 自体使うことが殆どなく、そして微妙過ぎて最初は気づきませんでした。

6.3.0 と 6.6.0 のアイコンの違い

vCenter converter で何ができるの?

一応みんな知っているかと思いますが整理を兼ねてできることを書きました。

  • Windows または Linux オペレーティング システムを実行している物理マシンを、中断やダウンタイムなしで VMware 仮想マシンに迅速に変換
  • 複数の物理サーバーまたは仮想マシンのリモート変換を集中管理しながら同時実行可能
  • データ移行前にソース マシン上のゲスト オペレーティング システムの静止スナップショットを取得し変換時の信頼性を確保
  • ソース サーバーのダウンタイムや再起動なしに変換が可能

つまり、ソースになる物理マシンや仮想マシンを無停止で VMware仮想マシンに変換ができるツールということです。この便利さがマシンの変換に役立ちます。

サポートされるプラットホームは?

6.6.0 では 6.4.0でサポートされた AWS EC2のような大きな変化はありません。サポートされるプラットホームも先に追加された Linux 以外は同じです。

6.6.0 でサポートされるプラットホームは以下の通りです。

6.4.0 でサポートしていたプラットホームは以下の通りです。

  • 移行元:VMware プロダクト(オフライン変換)

6.3.0 でサポートしていたプラットホームは以下の通りです。

 インストール可能なオペレーティングシステム

既にサポート対象から外れている 6.2.0.1 でサポートしていたプラットホームは以下の通りです。

このように少しづつ違いがありますが、基本はインストールできるOS、移行元OSの新しいバージョンのサポートがメインになっています。

サポートされるゲストOSは

6.4.0 でサポートされるゲストOSは以下の通りです。

なお、それ以前のバージョンでサポートされていた古いOSが、サポート対象からはずれることもありますので注意が必要です。

6.4.0 でサポートしていたゲストOSは以下の通りです。

6.3.0 でサポートしていたゲストOSは以下の通りです。

既にサポート対象から外れている 6.2.0.1でサポートしていたゲスト OS は以下の通りです。

コンバートできる組合せは

vCenter Converter は比較的容易に仮想マシンのコンバートをすることが出来るのですが、それでもオペレーティングシステムごとに対応できるコンバート手段が変わってきます。以下の表の中の「はい」と書かれている部分が利用できる組合せです。「いいえ」と書かれている組合せは利用することが出来ません。

サポートされているオペレーティング システム
サポートされているオペレーティング システム コンバータースタンドアロンサポート パワーオン状態のマシン変換のソース 仮想マシン変換のソース 設定ソース
Windows Server 2012 (64ビット) はい はい はい はい
Windows Server 2012 R2 (64 ビット) はい はい はい はい
Windows 10 (32 ビットおよび 64 ビット) はい はい はい はい
Windows Server 2016 (64ビット) はい はい はい はい
Windows Server 2019 (64ビット) はい はい はい はい
Windows 11 (64 ビット) はい はい はい はい
Windows Server 2022 (64ビット) はい はい はい はい
CentOS 6.x (32 ビットおよび 64 ビット) いいえ はい はい いいえ
CentOS 7.x (64 ビット) いいえ はい はい いいえ
Red Hat Enterprise Linux 6.x (32 ビットおよび 64 ビット) いいえ はい はい いいえ
Red Hat Enterprise Linux 7.x (64 ビット) いいえ はい はい いいえ
Red Hat Enterprise Linux 8.x (64 ビット) いいえ はい はい いいえ
Red Hat Enterprise Linux 9.x (64 ビット) いいえ はい はい いいえ
Ubuntu 14.04 LTS (32 ビットおよび 64 ビット) いいえ はい はい いいえ
Ubuntu 16.04 LTS (32 ビットおよび 64 ビット) いいえ はい はい いいえ
Ubuntu 18.04 LTS (64 ビット) いいえ はい はい いいえ
Ubuntu 20.04 LTS (64 ビット) いいえ はい はい いいえ
Ubuntu 22.04 LTS (64 ビット) いいえ はい はい いいえ

その他の留意事項は

その他細かい要件も多くありますので、ユーザーガイドリリースノートを参照してください。

ダウンロードは

こちらからダウンロードができます。Customer Connect のアカウントが必要ですが無償で登録できるので、Customer Connect のアカウントを作成してからダウンロードをしてください。

インストールは

vCenter Converter は古いバージョンに対するアップグレードインストールはできないパターンがあります。6.2.0.1 までの vCenter Converter Standalone をインストール済みの場合、まずはそれをアンインストールした後に 6.6.0 を新規インストールする必要があります。6.3.0 移行であればアップグレードインストールは可能です。

新規インストールの場合はそのままインストーラを実行するだけです。

その他の留意点

既知の問題点とその回避策や解決された問題についてはリリースノートに記載がありますので必ず参照するようにします。 

docs.vmware.com

ユーザーガイドも英語ですが用意されています。

docs.vmware.com

Broadcom になってどうなるか心配していましたが、AWSクラウドや Nutanix のサポートなど、ますます便利になっていく vCenter Converter、この後どこまで進化していくのかが気になります。

EUC が売却決定しました

EUC 部門の売却決定
昨日 2024年2月26日に、BroadcomEUC 部門の売却を発表しました。

blogs.vmware.com

以前からいろいろと言われていたことなので情報的にはインパクトは無いのですが、実際に VMwareEUC プロダクトを利用している企業や団体には大きな影響がある話になります。

 

EUC 売却でどんな影響があるのか

上記のブログでは「今年度後半までに売却は完了するけれど、それまでの間はEUC 部門では通常通りの業務を行っており、顧客とパートナーの継続性に重点を置いて買収の準備を続けていきます。」と書かれており、Broadcom の会計年度の後半のエンドの10月末までは現状のまま行くと内容からは読み取れます。ただ、それ以降は KKR に経営権が移行するのでそこから先のことは書かれていません。そして KKR についてどういう会社なのかが描かれているだけで、KKR 売却後の EUC 自体の今後のことには一切触れられていません。会社が異なるので触れることが出来ないのは理解できるのですが、今 EUC プロダクトを使っているユーザーにとっては不安の種の一つになるかと感じました。

特に日本の場合は金融機関などで大規模に VMwareEUC 製品(Horizon など)を導入していたりするので、それらの会社でどのような動きになるのかが気になります。

jp.togetherweinnovate.vmware.com

また事例としてもいくつも紹介されているので、これらのユーザーでも今後の EUC 製品の動きに対してアクションを起こすのではないかなと感じます。

jp.togetherweinnovate.vmware.com

その他、EUC 製品の中の Horizon を使用したクラウドサービスを展開しているユーザーやクラウドベンダーもあり、これらも影響を受けるのではないかなと感じています。AWS、Azure、Google Cloud、Dellクラウド上で Horizon を動かしているユーザーにも、影響が出てくるのではないかなと感じます。

EUC 売却に対して当面はどうすればよいか

EUC 売却が発表されてもどのようになるかはまだ見えていません。そのため、今できることは現状の EUC プロダクトを使い続けつつ、別の選択肢も検討を開始するということになると思います。KKR に移管されてその後も同じように使えるしコストもそれほど変わらないのであれば、慣れ親しんでいる VMwareEUC プロダクトから離れる必要は無いですし、また VDI の仕組みからデバイス管理も以前より進んだ物理PCに戻る、ゼロトラストを意識したシステムに移行を検討していたのであればそちらに軸足を移していくなど、選択肢はいろいろとあるかと思います。なので、今回の買収確定であたふたすることなく、今後の自分達のところでは EUC の部分そして業務で利用するシステムの利用をどのようにしていくのかを考えて、道筋を決めていけばよいと思います。

コロナ禍でリモート勤務が一般的になるとともに、そこで VDI をスタートしたユーザーも多いかと思いますが、この VMwareEUC 部門を売却するというタイミングは、ちょうどコロナ禍で導入した VDI 環境を見直す時期に差し掛かっているのではと思いますので、これからの業務での EUC のかかわり方を見直しする、良い機会かなと思いました。

 

 

vExpert 2024受賞者が発表されました

先日、世界では 1395人、APJ ではその中の 27% の 378 人、そして日本では全世界の 4% の 59人しかいない vExpert 2024 の受賞者が発表されました。

※2024/2/24現在、vExpertディレクトリがまだ最新では二ということで、日本の受賞者の正しい人数をいただきましたので、表の修正をしました。今後も変化あれば記事の中を訂正していきますが、正しくは以下の vExpertApplicationPortal にある Directory を参照ください。

 vexpert.vmware.com 

vExpert とは

vExpert とは、VMwareのグローバルなエバンジェリズムおよびアドボカシープログラムで、個人として VMware に対しどのような貢献活動をしたかによって、その活動が適切と評価された人に対しアワードが贈られるものです。そして vExpert に選ばれた人は翌年 1年間の vExpert 活動の権利を得ることが出来ます。活動の詳細は vExpert のサイト に記載がありますのでこの記事では記載しませんが、VMware 製品について様々な活動を個人で行っている人に与えられるものです。

vExpert になるために必要な要件はいくつかありますが考え方はシンプルで、VMwareの知識を共有し、それをコミュニティに還元してくれるITプロフェッショナルと認められるような活動をしているか否かに寄ります。求められる要件の中には「本業を超えて貢献することと定義されています」と書かれているように、仕事で VMware 製品を使っていて、仕事で会社のブログに書いたり本を出したり、外部講演に登壇をしたりだけでは vExperet にはなれません。「VMwareの知識を共有し、それをコミュニティに還元してくれるITプロフェッショナル」であることが必要になり、その行動を応募時に証明する必要があります。

私の場合は仕事では VMware 製品は使っていませんので、VMware の知識を還元するためにはそれなりに個人の時間を割いて学習したり検証したりする必要があります。そのような積極的な活動を行ってそれを証明することが vExpert になるためには必要だということになります。

vExpert への応募

時期になるとvExpertサイトの中の左上、Welcome の下に申請できるリンクが現れます。年に 2回、12月~1月と 6月~7月に応募することができます。2024 の次の応募は 6月ごろになると思いますので、vExpertの受賞を目指す人は、vExpertサイトをチェックしていてください。

vExpertの証明

vExpert になると以下のような証明書とバッジを受け取れます。証明書はプロファイルで入力する表示名が入ります。

vExpert のバッジはこのようなもので、定められた条件のもとに使うことができます。複数年継続して取得している人向けに、年度ではなくてその部分に vExpert を取得した数が★で表示されているバッジもあり、両方を使い分けできます。

vExpert Badge - year

vExpert 受賞者が受けるメリット

vExpert になるメリットは「vExpert Program Benefits」に以下のように書かれています。

  • 77 か国の 1,500 人を超える vExpert とのネットワークを構築できる。
  • 12 の公式 VMware ビジネス ユニット 主導の vExpert サブ プログラムに応募することが出来る。
  • Broadcom CEO が署名した vExpert 証明書を受け取れる。
  • vExpert だけが参加している Slack チャンネルでのコミュニケーションが出来る。
  • vExpert ロゴをカードやWebサイトなどに1年間使用できる。
  • VMware および VMware パートナーによるプライベートおよび技術的な詳細ウェビナー。
  • VMware 製品のプライベート ベータプログラムにアクセスができる。
  • ホームラボ向けで利用できる、VMware のほとんどの製品に対する 400 日間の評価ライセンスを利用できる。
  • VMware Explore 前に行われる、ブロガー ブリーフィングを通じたプライベートな発売前ブリーフィングに参加できる。
  • インターネットで公開されている vExpert オンライン ディレクトリにプロファイルが掲載される。
  • VMware Advocacy を通じて、ソーシャル チャネル向けの精査された VMware および仮想化コンテンツにアクセスできる。
  • VMware Explore U.S. Europe イベントまたは VMware Explore に参加する vExpert へのギフトの両方で毎年開催される vExpert パーティーへの参加が出来る。

これらの中でやはり個人としてメリットを感じるのは、仕事ではなく個人で VMware 製品の啓蒙活動を行う際、その製品を実際に触れたりすることが必要ですが、そのための個人で使えるライセンスが付与されることにあるかと思います。また製品の情報に対しても先んじて得られるという点もメリットです。その分情報を出していく必要があるのですが、vExpert 活動のモチベーションをアップさせるためのメリットが多々あると思います。

vExpert の分布は?

日本にいる vExpert はどういう組織に分布しているかが気になるかと思いますので、vExpert 2024 63名の所属を調べてみました。ソースは vExpert サイトにある Directory で、だれでもアクセスして情報を見ることが出来ます。
今年も昨年に続き SB C&S がトップで人数を増やしています。昨年 2位につけていた VMware 社員の方は 4位になっており、その代わりに昨年 3位の Dell Technologiesと 4位の TechVan Co., Ltd. が順位を上げました。Other は非公開およびフリーランスの方で、私もそこに入っています。

所属組織 人数
SB C&S Corp. 10
Dell Technologies 5
TechVan Co., Ltd. 5
Broadcom / VMware 4
Net One Systems Co., Ltd. 3
Networld Corpration 3
Amazon Web Services Japan 2
Central Tanshi FX Co.,Ltd. 2
Classmethod, Inc. 2
FUJITSU CLOUD TECHNOLOGIES LIMITED 2
JGC Corporation 2
Other (Personal and Freelance) 2
BIGLOBE Inc. 1
DMM.com LLC 1
Fuji Electric IT Center Co.,Ltd 1
FUJISOFT INCORPORATED 1
Hirai Seimitsu Kogyo corp. 1
Hitachi 1
Mannari hospital 1
Meiji Yasuda System Technology Company Limited 1
Microsoft Japan 1
NEC 1
NRI System Techno, Ltd. 1
NTT DATA Corporation 1
Okta Japan 1
PASCO CORPORATION 1
Red Hat Japan 1
Nutanix 1
Seijo University 1
TIS Inc. 1
総計 59

vExpert 2023 はこのような人数構成でした。

所属組織 人数
SB C&S Corp. 6
VMware 5
Dell Technologies 5
TechVan Co., Ltd. 4
Amazon Web Services 3
Other 3
Networld Corporation 2
Net One Systems Co.,Ltd. 2
NEC 2
JGC CORPORATION 2
Google Cloud 2
FUJITSU CLOUD TECHNOLOGIES LIMITED 2
Central Tanshi FX Co.,Ltd. 2
TIS Inc. 1
Seijo University 1
Red Hat Japan 1
PagerDuty Japan 1
PASCO CORPORATION 1
NTT DATA Corporation 1
Microsoft Japan 1
Meiji Yasuda System Technology Company Limited 1
Mannari hospital 1
IBM Japan, Ltd. 1
Fuji Electric IT Center Co.,Ltd 1
FUJI SOFT INCORPORATED 1
DMM.com LLC 1
Classmethod, Inc. 1
BIGLOBE Inc. 1
総計 55

この vExpert 2024 の受賞者を受賞回数の視点で見た場合は、6回と2回がとても多いことがわかります。そして長い人では13回受賞の方もいました。星の数が少ないということは、新たに vExpertにチャレンジしている人も多くいるということだと思います。

受賞数 人数
3
★★ 14
★★★ 5
★★★★ 5
★★★★★ 6
★★★★★★ 14
★★★★★★★ 3
★★★★★★★★ 2
★★★★★★★★★ 3
★★★★★★★★★★ 1
★★★★★★★★★★★ 2
★★★★★★★★★★★★★ 1
総計 59

vExpert の話をもっと聞きたいなら=>VMUGへ

vExpert になっている人の多くは VMUG (VMware User Group) に参加している人が多いので、もし vExpert についてもう少し情報が欲しいという場合、まず VMUG に参加しその中にあるコミュニティで聞いてみるのもよいかもしれません。

VMUG 会員には 2つのタイプがあり、一般会員は無料で誰でもなれます。そのため、まずは vExpert の方とコミュニケーションしたいということであれば VMUG の一般会員に入り、Japan VMUG コミュニティに入ることからスタートするのが良いかもしれません。

なお残念ながら vExpert の Criteria に満たない場合は、次年度に向けていろいろ活動をしておくようにしてください。アピールできる活動が増えれば増えるほど、vExpert 受賞が近づいてきます。

Save the Date for VMware Explore 2024

Broadcom に買収されて会社としては存続していない VMware ですが、今年も VMware Explore を行うことがわかりました。

Save the Date for VMware Explore 2024

Save the Date for VMware Explore 2024 のタイトルとともに、2024年の VMware Explore 2024 開催日程が公開されました。

Save the Date for VMware Explore 2024

VMware Explore 2024 の開催場所と日程は

今の所 2か所のスケジュールが公開されています。

  • ラスベガス 2024年8月26日~29日
  • バルセロナ 2024年11月4日~7日

それぞれの日程をカレンダーに登録するためのダウンロードリンクも公開されています。

Las Vegas: Save the Date

Barcelona: Save the Date

 

VMware Explore 2024 の追加情報は

こちらも以下のリンクからページに進み確認することが出来ます。

Let’s Go!

その先のページの「MORE DETAILS」をクリックすると、それぞれの会場での情報が出てくるようになっていますが、今は以下のようなページが表示されるだけでまだ情報はありません。

Discover New Horizons in 2024

どのような展開になっていくか、または新しく別のエリアでも開催がアナウンスされていくのか気になるところです。

 

VMware EVOLVE ONLINE の終了

VMware プロダクトに関する様々な資料、そしてプロダクトを実際に体験できるハンズオンラボなどの入り口だった「VMware EVOLVE ONLINE」の終了が告知されました。

VMware EVOLVE ONLINE

VMware EVOLVE ONLINE はいつ終了するの?

届いたアナウンスによると、2024年2月29日で完全終了となり、掲載されているコンテンツも利用できなくなることです。コンテンツは2020年ころからのものがありますが、ダウンロードや閲覧したい資料があれば2月29日までに対応しておく必要があります。

VMware EVOLVE ONLINE を閲覧するには?

VMware のアカウントを持っている必要があります。過去の VMware のイベントでアカウントを登録している場合そのアカウントでログインして利用することが出来ますが、そうではない場合は新規にアカウントを登録することが出来なくなっていますので、アカウントをお持ちの方にお願いしてオンデマンドセッションの閲覧や資料のダウンロードをしてください。

 

どんどん VMware という会社時代に作り上げられてきたものが消えていっています。何となく寂しいですね。

 

VMware 製品のライセンスモデル販売終了のアナウンスが KB96168 からブログ記事に移行しました

2024年1月15日に KB 96168 で公開された永続ライセンス(パーペチュアルライセンス)の販売終了アナウンスが、2024年1月22日にブログに移行されました。

blogs.vmware.com

どのプロダクトの永続ライセンスが終了してどこに移行すればいいの?

1月22日に公開されたブログの記事では、先の  KB 96168 より詳細に情報が出るようになりました。これは、KB だと一度公開されるとその後の修正が出来ないのに対しブログであれば情報を更新していくことが出来るので、より最新で正しい情報を提供できるからブログに移行したものと考えられます。

現在公開されている情報では、利用しているプロダクトに対してどこに移行すればよいかもわかるようになっています。移行先が明示されている対象サブスクリプションモデルについては、該当するプロダクトを太字にしてみました。それ以外はなんらかのサブスクリプションで提供されているプロダクトに移行する必要があります。(表を Excel にコピーしてみると見やすいです。)

製品 (すべてのエディションと価格設定基準)

今後バンドルが入手可能か (可/不可)

バンドル移行先選択対象

VMware vSphere Enterprise Plus VCF, VVF
VMware vSphere+ 不可

VMware vSphere Enterprise 不可
VMware vSphere Standard (excluding subscription) 不可
VMware vSphere ROBO 不可
VMware vSphere Scale Out 不可
VMware vSphere Desktop 不可
VMware vSphere Acceleration Kits 不可
VMware vSphere Essentials Kit 不可
VMware vSphere Essentials Plus Kit (excluding new subscription offering) Replaced with new vSphere Essentials
VMware vSphere Starter/Foundation 不可
VMware vSphere with Operations Management 不可
VMware vSphere Basic 不可
VMware vSphere Advanced 不可
VMware vSphere Storage Appliance 不可
VMware vSphere Hypervisor 不可
VMware Cloud Foundation (excluding new VCF subscription offering) 不可
VMware Cloud Foundation for VDI 不可
VMware Cloud Foundation for ROBO 不可  
VMware SDDC Manager VCF
VMware vCenter Standard 不可
VMware vCenter Foundation 不可
VMware vSAN VCF, VFF
VMware vSAN ROBO 不可
VMware vSAN Desktop 不可
VMware HCI Kit 不可
VMware Site Recovery Manager 追加サービス
VMware Cloud Editions/ Cloud Packs 不可 VCF, VVFで代替
VMware vCloud Suite

不可

VMware Aria Suite (formerly vRealize Suite) VCF
VMware Aria Universal Suite (formerly vRealize Cloud Universal) 不可
VMware Aria Suite Term VCF
VMware Aria Operations for Networks (formerly vRealize Network Insight) VCF
VMware Aria Operations for Networks Universal (formerly vRealize Network Insight Universal) 不可
VMware vRealize Network Insight ROBO 不可
VMware Aria Operations for Logs (formerly vRealize Log Insight) VCF
VMware vRealize Operations Application Monitoring Add-On 不可
VMware Aria Operations VCF, VFF
VMware Aria Automation VCF
VMware Aria Automation for Secure Hosts add-on (formerly SaltStack SecOps) Tanzu GuardRails Add-On
VMware vRealize Automation SaltStack SecOps add-on Tanzu GuardRails Add-On
VMware Aria Operations for Integrations (formerly vRealize True Visibility Suite) 不可  -
VMware Cloud Director VCF
Cloud Director Service VCF
VMware NSX VCF
VMware NSX for Desktop 不可  -
VMware NSX ROBO 不可  -
VMware NSX Distributed Firewall VMware Firewall 追加機能で提供
VMware NSX Gateway Firewall VMware Firewall 追加機能で提供
VMware NSX Threat Prevention to Distributed Firewall VMware Advanced Threat Protection追加機能で提供
VMware NSX Threat Prevention to Gateway Firewall VMware Advanced Threat Protection追加機能で提供
VMware NSX Advanced Threat Prevention to Distributed Firewall VMware Advanced Threat Protection追加機能で提供
VMware NSX Advanced Threat Prevention to Gateway Firewall VMware Advanced Threat Protection追加機能で提供
VMware NSX Advanced Load Balancer (excluding Subscription, SaaS) VMware Load Balancer追加機能で提供
VMware Container Networking Enterprise with Antrea VCF
VMware HCX VCF
VMware HCX+ 不可  -

サブスクリプション型に移行先が無いプロダクトは見ての通りメインのプロダクトの派生型のものが殆どなので、このように表でまとまっているのを見る限りあまり問題はないように見えます。要するに安く購入できたセットメニューをばらばらのものにするか、より上位のセットメニューを購入するかに変るだけということですね。

今回のブログでより明確になったこと

この2024年1月22日公開のブログにより明確になったことは、VMwareとしては既存のVMwareのプロダクトは「VMware Cloud Foundation (VCF) または VMware vSphere Foundation (VVF) の一部としてのみ提供され、単体購入不可。」に変ったのがわかります。つまり、VCF または VVF を購入しない限り他の機能は個別には使えなくなったということですね。

VMware Cloud Foundation の守備範囲は?

VMware Cloud Foundation では、新しいサービスを含む完全な Aria 管理およびオーケストレーション スイートを備えた vSphere、vSAN、NSX が利用できるプラットフォームになります。つまりフルスタック インフラストラクチャを利用するためには、VCF ライセンスを購入する必要があります。

VMware vSphere Foundation の守備範囲は?

VMware vSphere Foundation では、フルスタック インフラストラクチャは必要なく、今までの VMware vSphere 環境を使いたい場合のライセンスです。 VVF には、標準機能として Aria Operations および Aria Operations for Logs に加え Tanzu Kubernetes Grid が含まれているので、運用管理なども含め VMware プロダクトで一通りまとめることができます。

VMware vSphere Standard の守備範囲は?

VMware vSphere Standard では、基本的なハードウェアの統合だけをしたい場合に使えるサブスクリプションで、追加機能を使うことが出来ません。

VMware  vSphere Essentials Plus Kit の守備範囲は?

VMware vSphere Essentials Plus Kit  は、今までと同様に極小規模のハードウェアの統合だけをしたい場合に使えるサブスクリプションで、追加機能を使うことが出来ません。

VMware アドオンサービスが使えるのは?

VMware アドオン サービスは、VMware vSphere Foundation および VMware Cloud Foundation でのみ利用可能です。VMware vSphere Standard や VMware  vSphere Essentials Plus Kit では利用できないので、VMware アドオンサービス の機能を使いたい場合には、VCF または VVFサブスクリプションを購入する必要があります。

気になる Bring Your Own License

このブログの中で新たに言及されている話として、VMware by Broadcom は VCF サブスクリプションを購入していれば、それを VMware 検証済みのハイブリッド クラウド エンドポイントおよび自社のオンプレミス データで利用可能にする Bring Your Own License も提供予定となっています。つまりクラウドベンダーが用意するベアメタルサーバーの上に BYOL でライセンスを持ち込み VMware vSphere を稼働させることが出来るということです。オンプレミスハードウエアの管理をやめたい場合には、実は便利なライセンスになりそうですね。

サブスクリプションの購入先は?

VMwareBroadcom に買収される前のライセンス購入先は、ハードウエアに添付されていてハードウエアに紐づいている OEM「バンドル」、ハードウエアと一緒に買えるけれどハードウエアには紐づかない OEM「アンバンドル」、ネットワールド、SB C&S、ダイワボウの3社のディストリビューター経由、または VMware の Partner Program に参加していてライセンスを販売できるレベルのパートナー会社がありましたが、このパートナー関連の仕組みが 2月5日より Broadcom の Partner Program に切り替わり、それまでの VMware Partner は2月4日で一度パートナーとしての立場が消滅することになっています。そして新しい Broadcom の Partner Program にはどの会社が参加できるのかは今後決まってくることなので、今まで永続ライセンスを購入していた会社が2月5日以降も永続ライセンスから変わった VMwareサブスクリプションを継続販売できるとは限らないのではないかと感じています。この辺りまだまだ情報が少ないので、心配な場合は確認されることをお勧めします。

※一部の VMware Partner には新しいパートナープログラムへの招待状が届いているようなので、取引しているパートナーに継続して購入可能かを確認されるのが良いと思います。